軟弱地盤や災害リスクを抱える土地でも、地盤調査と改良を行うことで、安全で安心な住環境やインフラ整備を実現します。 ここでは、長崎県で地盤調査や改良を行う企業を、「住宅建築」「大型建物の建設」「インフラの地盤改良・補強」に分けておすすめの会社をご紹介します。
住宅建築・大型建物・インフラ別に選ぶ！
長崎の地盤調査・改良会社
おすすめ3選
地盤調査が必要になるタイミング
地盤調査が必要になるタイミングは、構造物をこれから建てる場合や土木工事の施工をスタートする事前調査として行います。こちらでは、工事のカテゴリー別にどうしてそのタイミングで実施するのか、その理由などを紹介していきます。
新築工事
新築を建てる場合、基礎設計や土地の地震への耐性を確保するために地盤の強度や地質、地下水位などを評価する地盤調査が行われます。
新築建築についての地盤調査は義務ではありません。しかし、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」の契約不適合責任（瑕疵担保責任）に問われないように、施工を請け負う業者は事前に地盤調査を実施することがほぼ義務化している状況です。
土地購入前：リスクの当たりを付ける（調査そのものは任意）
購入前は、まず「その土地が地盤リスクを抱えやすい条件か」を把握するのが現実的です。必要なら、購入条件（引渡し条件・造成内容・追加費用負担など）に反映できます。
- ハザード情報の確認（洪水・内水・土砂災害・津波・高潮など）。
- 液状化の発生傾向や、埋立地・干拓地・谷埋め盛土などの人工改変地の有無を確認。
- 現地の違和感（周辺の擁壁、段差、ひび割れ、隣地との高低差、排水状況）をチェック。
契約前〜設計初期：住宅の地盤調査を行うベストタイミング
建物配置や基礎計画を決める前に調査を入れると、結果に合わせて設計・仕様を適正化しやすくなります。工務店・ハウスメーカーへ依頼する場合も、この段階で「調査方法・点数・報告書の内容（考察の有無）」まで決めると後のトラブルが減ります。
この段階で決めておくと安心なこと
- 調査方法（例：SWS試験、ボーリング、表面波探査など）。
- 調査点数・位置（建物四隅付近を含めた4点以上）。
- 報告書に含めたい項目（地層構成、地下水位、許容支持力の考え方、沈下の検討、液状化の所見など）。
- 「考察（基礎形式・改良要否の理由）」の作成者（調査会社か設計者か）。
着工前：地盤改良の要否と施工計画を確定するタイミング
調査結果によって地盤改良が必要になった場合、工法選定・数量算定・近隣配慮（騒音振動・搬入経路）・残土対応などの施工計画が必要になります。着工直前に判明すると、工程の組み替えや追加費用が発生しやすくなります。
SWS試験で確認しておきたいポイント
- 調査点数は原則として建物四隅付近を含めて複数点で行う考え方が一般的です。
- 自沈層がある場合や液状化のおそれが示唆される場合は、沈下・変形で有害な影響が出ないことを別途確かめる必要が出ることがあります。
- 造成地・盛土・埋立が疑われる場合は、点在する弱層の見落としに注意が必要です。
道路・橋
道路や橋の建設では、地盤の安定性が重要になります。
もし地盤が柔らかく、土を盛るなどした後に地盤沈下が起こってしまうと、沈んだ土は押し出されて移動し、道路が陥没したり橋の土台が傾く恐れが生じます。そのような危険な状態にならないように、基礎設計や施工における地盤改良の必要性を判断するために施工前に地盤調査を行います。
道路・橋：路体・橋台・盛土をつくる前
- 盛土や切土の計画前に、沈下・側方流動・支持力不足のリスクを把握する。
- 基礎形式・補強工の必要性（地盤改良、杭、置換など）を判断する。
地下工事（地下駐車場・地下通路・共同溝・上下水道など）：掘削計画を固める前
- 地下水位、止水、湧水、土留めの安定、周辺沈下の検討に直結する。
- 施工方法（開削・推進・シールド等）の選定材料になる。
河川土木・護岸：護岸・基礎を設計する前
- 洗掘、浸食、軟弱層の分布、地下水の影響を踏まえて断面・基礎を決める。
- 長期の変形や沈下も含めて検討する。
地下工事
地下駐車場や地下通路、地下鉄、上下水道やガス、通信といったライフラインなど地下空間の利用の大型化が進んでいる中、地下空間を支える地盤の重要性は高まっています。
地盤の安定性はその上に建つ建築物や地下空間の安全性に大きく影響を与えるため、地盤の強度や支持力、土質や土の層、液状化の可能性調査が必須となります。
河川土木工事・護岸工事
河川土木工事や護岸工事では、地盤の浸食や波による侵食が地盤に影響を与える可能性があるため、事前の調査が必須です。
土木や護岸工事に関わる土や岩の性質や分布は、一様ではなく変化に富むために地形・土質・地質・地下水などさまざまな条件を事前調査します。
基盤改良工事
築年数の古い中古住宅の購入時や、既存の建物や施設の耐震性を向上させるため、地盤改良工事が行われることがあります。
中古住宅については、新築建築時のような品確法は適応されません。しかし、地盤調査をしていない場合や地盤調査の報告書が残っていない場合、地震後の液状化や沈下の懸念があるため、安全性を再確認するためにも地盤調査を実施したほうがよいでしょう。
住宅建築・大型建物・インフラ別に選ぶ！
長崎の地盤調査・改良会社おすすめ3選
住宅建築向け
施工管理の負担を軽減したい
工務店・ハウスメーカー
工務店・ハウスメーカー
サキタ技研
画像引用元：サキタ技研株式会社公式サイト（https://sakita-giken.jp/）
特徴
- 残土が発生しない「エコジオ工法」を採用することで、残土処分の手間削減・コスト削減に繋がる
- 粉塵や騒音・振動が少なく、近隣住民に迷惑をかけず施工が可能
大型建物の建築向け
強固な地盤が求められる
大型マンション建築のビルダー
大型マンション建築のビルダー
ワイテック
画像引用元：ワイテック公式HP（https://www.y-tech.biz/）
特徴
- 深い支持層まで銅管杭を打ち込む「鋼管杭工法」を採用
- 深層の硬い層まで杭を打ち込むため、高層ビルや商業施設などの重たい建物に適している
インフラの地盤改良・補強向け
地盤弱体化で改良・補強が
必要になった自治体
必要になった自治体
アース
画像引用元：アース公式HP（http://erh21.co.jp/）
特徴
- 粘土、砂質土、礫質土など、様々な種類の地盤に施工が可能な「薬液注入工法」を採用
- 浸水性を減少させることができる工法なので、雨水や地下水による地盤の弱体化を防ぐことが可能